田口(袴田)理恵、鈴木清美、吉田幸平、相馬純子、河原智江、田高悦子、小堀悦孝
(内容)生活習慣病予防対策として、壮年期からの健診によるスクリーニングと健診を利用した保健指導・健康教育が重要であるが、地域保健の対象となる国保被保険者では、健診受診率の低迷が問題となっていることに加え、企業就労者と比べ、健康状態、保健行動に問題が多いと予測されるが、その適切な介入時期についての示唆は少ない。本研究では30~65歳までの国保非保険者の健診データ並びに問診データを分析し、生理的指標、保健行動、保健行動改善の意思から、男女ともに、30歳代もしくはそれ以前からの介入の重要性を示唆した。
(分担)データ解析、論文執筆。