核家族化が進行する居住地で妊産婦が孤立せず、健やかな周産期を過ごせる準備と場を提供し、育児不安の解消への一助とするため、A地区において「妊婦サロン」を企画し、運営を開始した。4回の実施でのべ11名の妊婦が参加した。
少人数であっても妊婦の希望に応じた内容を実施できた。腰痛緩和のための妊婦体操、出産近い不安に対し、分娩経過の話とマッサージ法、育児技術指導であった。妊婦からは大変満足したとの感想が得られ、学生のレポートから個別対応により、対象者の話をじっくり聞き指導できることのメリットが抽出された。
マタニティヨガの実施では、複数の妊婦の参加が得られ、終了後の妊婦からは非常に高い(ほぼ満点)満足度の回答が得られた。
行政の協力を得て、大学が地域貢献として地域で暮らす妊婦と家族を対象とした事業を展開することにより、3者それぞれに効果が期待できると考えられる。
(共同研究者:岸田泰子,桜井亜古,ケニヨン充子)
担当部分:企画・運営,データ収集,分析